マネークイズ ~投資・初級編~

マネークイズ ~投資・初級編~ マネークイズ

Q01. ~ Q10.

Q01. 世界株式のアクティブファンド(プロの投資家)と、インデックスファンド(株価指数に連動する投資先)、どっちのリターンが高いでしょうか?

①アクティブファンド
②インデックスファンド
③どっちも同じ

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答えは『②インデックスファンド』です。

〔アクティブ運用の平均リターン〕
8.35%
〔インデックス運用の平均リターン〕
11.70%
〔インデックス運用の勝率〕
93.0%
参考:S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス「SPIVA®日本スコアカード(2019/12/31時点のデータ)」10年間の世界株式で比較
Q02. 1月から投資を始め、20年間運用するとします。 1月に12万円を一括投資するのと、毎月1万円ずつ積立投資するのと、どっちのリターンが高いでしょうか?

①一括投資
②積立投資
③どっちも同じ

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答えは『①一括投資』です。

投資は早く始めれば始めるほどリターンは高くなります。
一括投資の方が早く始める分、リターンは高くなります。
積立投資の方が機会損失が多い分、リターンは低くなります。
※リスクについては触れていません
Q03. 1社の株を買うことは、通常、株式投資信託を買うよりも安全な投資である。

①正しい
②間違え
③どっちも同じ

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答えは『②間違え』です。

株式投資信託を買うことによって、複数の株式銘柄を保有することになります。
複数の株式銘柄を保有することにより、個別リスクを減らすことができるため、安全性が高くなります。
個別リスクとは、その企業固有の要因によって引き起こされる株価変動リスクのことで、アンシステマティックリスクと呼ばれることもあります。
※金融リテラシー調査2019年に出題された問題です
Q04. 複利運用をして10年で元本を2倍にするためには、リターンは何%必要でしょうか?(注)税金はなしとします。[正解率60%]

①約10.0%
②約7.2%
③約5.0%

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答えは『②約7.2%』です。

72の法則を使えば簡単に答えがわかります。
72の法則とは、複利運用で投資したお金が2倍になる期間がわかる計算式です。
計算式⇒『72 ÷ リターン = お金が2倍になる期間』
計算式に数字を当てはめてみますと
72 ÷ 7.2 = 10年
よって、7.2%が正しいことがわかります。
Q05. フルインベストメント(投資比率10割)と投資比率8割、通常、どっちが貯蓄に対するリターンが高いでしょうか?[正解率75%]

①フルインベストメント(投資比率10割)
②投資比率8割
③どっちも同じ

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答えは『①フルインベストメント(投資比率10割)』です。

貯蓄100万円でリターン5%の投資をするとします。
貯蓄の10割である100万円投資すると貯蓄に対するリターンは、
5% × 100万円 ÷ 100万円 = 5%
貯蓄の8割である80万円投資すると貯蓄に対するリターンは、
5% × 80万円 ÷ 100万円 = 4%
よって、フルインベストメントの方がリターンは高くなります。
Q06. 運用益が一番高くなる投資方法はどれでしょうか?[正解率79%]

①長期投資
②分散投資
③積立投資

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答えは『①長期投資』です。

リターン8%の投資先に、元本500万円を20年間長期投資する場合は約2330万円になるのに対し、毎月10万円ずつ10年間積立投資(元本1200万円)する場合は約1810万円となります。
分散投資はリスクを下げるための投資方法です。
よって、運用益が一番高くなるのは長期投資です。

実際に投資する時は、長期投資で高いリターンを得るだけではなく、分散投資や積立投資も併用しリスクを下げるとより効果的です。
Q07. 一般NISAで元本120万円を5年間運用するのと、つみたてNISAで元本40万円を20年間運用するのと、どっちの節税額が多いでしょうか?投資商品の買付は、初年度に1回だけとします。[正解率68%]

①一般NISA
②つみたてNISA
③リターンによって答えは変わる

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答えは『②つみたてNISA』です。

リターン8%の投資信託に投資するとします。

一般NISAで元本120万円を5年間運用すると
評価額:1,763,194円
節税額:114,413円

つみたてNISAで元本40万円を20年間運用すると
評価額:1,864,383円
節税額:297,489円

よって、つみたてNISAの方が節税額が多くなります。
リターンが1%でも20%でも答えは変わりません。
Q08. 1990~2020年の全世界株式の株価指数(配当込み・課税なし)の平均リターン(年率)は何%だったでしょうか?[正解率52%]

①8.4%
②6.1%
③4.7%

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答えは『①8.4%』です。

過去30年間で全世界株式の株価指数(配当込み・課税なし)は約11.3倍になっています。
全世界株式の株価指数に連動するインデックスファンドは、低リスク・高リターンのとてもバランスの良い投資先です。
Q09. 投資をする際、『長期投資』『分散投資』『積立投資』をどのように組み合わせるのが一番バランスの良い投資方法でしょうか?[正解率76%]

①分散投資のみ
②長期投資+積立投資
③長期投資+分散投資+積立投資

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答えは『③長期投資+分散投資+積立投資』です。

長期投資によって、運用益が高くなります。
銘柄の分散投資によって、価格変動リスクや倒産リスクが低くなります。
国の分散投資によって、カントリーリスクが低くなります。
積立投資によって、特に初心者はメンタルが安定し、途中売却リスクが低くなります。
まとまった余裕資金がある場合は、運用益の機会損失を最小限に抑えるために、2~3年の間に全ての余裕資金を投資することをおすすめします。
Q10. 過去100年の統計によると、アメリカの代表的な500銘柄の株価指数(S&P 500)に連動するインデックスファンドに投資をした場合、何年以上の長期投資をすれば元本割れ確率が1割未満になるでしょうか?(注)手数料・税金はなしとします。[正解率77%]

①15年以上
②30年以上
③50年以上

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答えは『①15年以上』です。

10年間投資した場合、元本割れ確率は約15.6%です。
15年間投資した場合、元本割れ確率は約5.9%です。
20年間投資した場合、元本割れ確率は約3.8%です。
30年間投資した場合、元本割れ確率は約0%です。

全世界株式の100年間のデータはありませんが、米国株式と同じような結果になることが予想されます。

Q11. ~ Q20.

Q11. 10社の米国株式と、2500社からなる全世界株式投資信託のリスクが同じ場合、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率32%]

①10社の米国株式
②2500社からなる全世界株式投資信託
③どっちも同じ

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答えは『②2500社からなる全世界株式投資信託』です。

全世界株式投資信託は10社の米国株式と比べ、銘柄が分散されていることにより、個別リスク(銘柄を分散することにより軽減できるリスク)がほぼありません。
よって、10社の米国株式と全世界株式投資信託のリターンが同じ場合、全世界株式投資信託の方がリスクが低いと言えます。
また、10社の米国株式と全世界株式投資信託のリスクが同じ場合、全世界株式投資信託の方がリターンが高いと言えます。
Q12. 投資の長期的なリターンの9割は何によって決まると言われているでしょうか?[正解率68%]

①運
②コスト
③アセットアロケーション

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答えは『③アセットアロケーション』です。

アセットアロケーションとは資産配分のことで、どの国のどの資産をどのような割合で投資するか決めることです。
例えば、『日本債券50%・米国株式50%』という感じです。
アセットアロケーションによってリターンの9割が決まるということは、負けるか、勝てるか、大勝ちするか、アセットアロケーションによって決まるということです。
アセットアロケーションは、投資方向性を決める大切な計画書なので、投資を始める前に作ることをおすすめします。
Q13. 1802~2013年の米国株式の株価指数(配当込み・課税なし)の平均リターン(年率)は何%だったでしょうか?[正解率65%]

①8.1%
②6.1%
③4.1%

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答えは『①8.1%』です。

「株式投資の未来」の著者であるジェレミー・シーゲル氏によれば、1802~2013年のインフレ調整後の平均リターン(年率)は6.7%、インフレ率は1.4%だそうです。
よって、平均リターン(年率)は
6.7%+1.4%=8.1%
となります。
Q14. 投資において、通常、リスクとは何を指すのでしょうか?[正解率83%]

①投資で得られる損益または損益率
②危険度
③リターンの振れ幅

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答えは『③リターンの振れ幅』です。

リスクが低いとは、リターンの振れ幅が小さいことを指します。
リスクが高いとは、リターンの振れ幅が大きいことを指します。
通常、リスクが低いほどリターンが低く、リスクが高いほどリターンが高いと言われています。
Q15. 分散投資の説明として最も適切なものはどれでしょうか?[正解率65%]

①長期間売らずに投資すること
②資産・銘柄、地域を分散して投資すること
③時間を分散して定期的に積立てて投資すること

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答えは『②資産・銘柄、地域を分散して投資すること』です。

①は長期投資の説明です。
②は分散投資の説明です。
③は積立投資の説明です。
Q16. NISA口座を開設するメリットは何でしょうか?[正解率100%]

①運用で得た利益や配当にかかる税金が非課税になる
②運用商品の運用手数料(信託報酬)が無料になる
③保有商品を売却し別の商品を購入すること(スイッチング)を何回でも繰り返すことができる

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答えは『①運用で得た利益や配当にかかる税金が非課税になる』です。

NISA口座で運用して得た利益や配当にかかる税金20.315%は非課税になります。
例えば、一般口座や特定口座で元本400,000円を運用して利益が100,000円になった場合、利益に対して税金20,315円がかかりますが、NISA口座の場合は税金20,315円がかかりません。

NISA口座でも他の口座(一般口座・特定口座)でも、運用手数料(信託報酬)は有料です。

NISA口座ではスイッチングを何回でも繰り返すことができません。
スイッチングを何回でも繰り返すことができるのは、iDeCoのメリットです。
Q17. NISA口座で運用するデメリットは何でしょうか?[正解率57%]

①購入してから一定期間は売却することができない
②NISA口座の損失と他の口座の利益の相殺(損益通算)ができない
③デメリットはない

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答えは『②NISA口座の損失と他の口座の利益の相殺(損益通算)ができない』です。

NISA口座の利益と他の口座の損失の相殺(損益通算)もできません。
他の口座と比べた場合、これが唯一のデメリットです。
購入してから一定期間売却できないのは、iDeCoのデメリットです。
Q18. 現在、一般NISAで運用している場合、NISA口座について来年度からできないことはどれでしょうか?[正解率56%]

①つみたてNISAに変更する
②異なる金融機関で口座開設する
③1人で2口座開設する

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答えは『③1人で2口座開設する』です。

1年ごとに、一般NISAからつみたてNISAへの変更や、つみたてNISAから一般NISAへの変更をすることができます。
1年ごとに、異なる金融機関で口座開設できます。
NISA口座は1人1口座までしか開設できません。
Q19. つみたてNISAを活用する場合、2021年の投資分に対する非課税期間は西暦何年まででしょうか?[正解率39%]

①2037年
②2040年
③2042年

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答えは『②2040年』です。

つみたてNISAは、投資した年から20年間非課税になります。
2018年の投資分は2037年まで非課税
2021年の投資分は2040年まで非課税
2023年の投資分は2042年まで非課税
になります。
Q20. つみたてNISAを活用し、運用商品の利益を一番多くする方法はどれでしょうか?[正解率79%]

①非課税期間中に利益確定する
②非課税期間後、すぐ売る
③非課税期間後、必要な時に売る

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答えは『③非課税期間後、必要な時に売る』です。

投資は、長期間運用するほど利益が多くなります。
よって、運用期間が一番長い「③非課税期間後、必要な時に売る」の利益が最も多くなります。

Q21. ~ Q30.

Q21. つみたてNISAの対象商品として正しいものはどれでしょうか?[正解率63%]

①投資信託+ETFのみ
②投資信託+ETF+株式のみ
③投資信託+ETF+株式+REIT

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答えは『①投資信託+ETFのみ』です。

つみたてNISAは、長期・分散・積立投資に適した投資信託・ETFのみを対象商品としています。
【対象商品の条件詳細】
●販売手数料がゼロ(ノーロード)
●信託報酬は一定水準以下
(国内株式インデックス投資信託は0.5%以下、海外株式インデックス投資信託は0.75%以下)
●信託契約期間が無期限または20年以上
●分配頻度が毎月でない
●ヘッジ目的の場合等を除き、デリバティブ取引による運用を行っていない
Q22. 一般NISAの対象商品として正しいものはどれでしょうか?[正解率74%]

①投資信託+ETFのみ
②投資信託+ETF+株式のみ
③投資信託+ETF+株式+REIT

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答えは『③投資信託+ETF+株式+REIT』です。

一般NISAの対象商品は数千銘柄あり、初心者には選ぶのが難しくなっています。
つみたてNISAにはない商品に投資できるのが、一般NISAのメリットです。
Q23. NISA口座で配当金を非課税で受け取るためには、どの配当金受取方法を選ぶ必要があるでしょうか?[正解率100%]

①株式数比例配分方式
②配当金領収証方式
③登録配当金受領口座方式

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答えは『①株式数比例配分方式』です。

①株式数比例配分方式は、証券口座に直接入金される方法です。
②配当金領収証方式は、郵便局等で受取る方法です。
③登録配当金受領口座方式は、指定した金融機関口座に入金される方法です。

NISA口座を開設する場合、必ず「株式数比例配分方式」を選んで下さい。
Q24. 一般NISAの非課税期間5年間で元本100万円が150万円になった場合、いくらまでロールオーバー(新たな一般NISAの非課税投資枠に移管)できるでしょうか?[正解率60%]

①100万円
②120万円
③150万円

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答えは『③150万円』です。

ロールオーバーが可能な金額に上限はなく、120万円を超過していても全額ロールオーバーできます。
一般NISAでロールオーバーして5年間の非課税投資枠を2枠使うよりも、つみたてNISAで20年間の非課税投資枠を2枠使った方が節税額は多くなります。
Q25. iDeCo(個人型確定拠出年金)のメリットとして間違っているものはどれでしょうか?[正解率70%]

①掛金が全額所得控除
②運用益が非課税
③いつでも引き出し可能

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答えは『③いつでも引き出し可能』です。

iDeCoの2大メリットは「掛金が全額所得控除」と「運用益が非課税」です。
デメリットの1つは、60歳まで引き出すことができないことです。
Q26. iDeCo(個人型確定拠出年金)はスイッチング(運用中商品の入れ替え)が可能ですが、手数料はいくらかかるでしょうか?[正解率68%]

①無料
②105円
③金融機関による

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答えは『①無料』です。

iDeCoのスイッチング手数料は無料ですが、投資信託によっては「信託財産留保額」という手数料がかかります。
「信託財産留保額」とは、投資信託を売却する時に投資家が払う手数料のことです。
「信託財産留保額」が有料なものに良い商品はありませんので、無料である商品を選ぶことをおすすめです。
Q27. iDeCo(個人型確定拠出年金)の掛金の拠出について間違っているものはどれでしょうか?

①月額5千円以上から拠出可能
②拠出を一時的に止めることが可能
③誰でも拠出限度額は月額6.8万円

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答えは『③誰でも拠出限度額は月額6.8万円』です。

どうしても拠出ができなくなった場合は、一時的に止めるのも選択肢のうちの一つです。
ただし、拠出を一時的に止めた場合、全額所得控除のメリットを受けられなくなるだけでなく、毎月少額の手数料がかかるので注意して下さい。

拠出限度額は、就労状況に応じて月額1.2~6.8万円の範囲内で決まります。
Q28. iDeCo(個人型確定拠出年金)の対象商品として正しいものはどれでしょうか?[正解率43%]

①投資信託のみ
②元本確保型商品+投資信託のみ
③元本確保型商品+投資信託+ETF

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答えは『②元本確保型商品+投資信託のみ』です。

iDeCoは、元本確保型商品と長期・分散・積立投資に適した投資信託のみを対象商品としています。
原則として、商品数は厳選された3~35商品となっていますので、初心者でも選びやすくなっています。
運用によって効率的に老後資金を準備できる仕組みになっています。
Q29. 現代ポートフォリオ理論によると、ポートフォリオのリスクを低くするための適切な方法はどれでしょうか?[正解率39%]

①株式の比率を高くする
②債券の比率を高くする
③現金の比率を高くする

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答えは『③現金の比率を高くする』です。

現代ポートフォリオ理論の「トービンの分離定理」によれば、年齢や投資元本の大小によって最適なポートフォリオは変わることなく、リスクは現金比率によって調整するのが良いそうです。
一般的に、株式の比率を高くするとリスクは高くなります。
一般的に、債券を比率を高くするとリスクは低くなりますが、リスクが低くなる以上にリターンが低くなります。
Q30. 現代ポートフォリオ理論に最も近い、現実的かつ最適なポートフォリオはどれでしょうか?[正解率88%]

①日本株式50%・日本債券50%
②米国株式90%・米国債券10%
③全世界株式100%

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答えは『③全世界株式100%』です。

現代ポートフォリオ理論によると、市場全体の時価総額加重平均に投資するのが、最もシャープレシオが高くなる(リスクとリターンのバランスが良くなる)ので最適だそうです。
カントリーリスクが最も低い国は「全世界」です。
手数料が最も安く、シャープレシオが最も高い市場は「株式」です。
よって、最適なポートフォリオは「全世界株式100%」です。

Q31. ~ Q40.

Q31. 長期投資のメリットとして正しいものはどれでしょうか?[正解率52%]

①元本割れ確率が低くなる
②リターン(年率)が高くなる
③リスク(年率)が低くなる

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答えは『①元本割れ確率が低くなる』です。

長期間保有するほど、複利効果によって運用益が多くなり、元本割れ確率は低くなります。
リターン(年率)やリスク(年率)は年間平均なので、期間によって変わることはありません。
Q32. 現代ポートフォリオ理論によると、最適なポートフォリオである全世界株式に全財産を投資するとリスクが高すぎる場合、リスクを減らす方法として適切な方法はどれでしょうか?[正解率13%]

①投資額を減らす
②債券を組み入れる
③米国株式を組み入れる

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答えは『①投資額を減らす』です。

現代ポートフォリオ理論の「トービンの分離定理」によれば、リスクを減らすためには、ポートフォリオを変えるのではなく投資額を減らすのが良いそうです。
債券を組み入れた場合、リスクに対するリターンは低くなります。
米国株式を組み入れた場合、ポートフォリオのバランスが崩れて、リスクは高くなります。
Q33. iDeCo(個人型確定拠出年金)の加入者が60歳前に死亡した場合、口座の資産はどうなるでしょうか?[正解率72%]

①誰も受け取れない
②手続き後に遺族がすぐ受け取れる
③本来の予定年に遺族が受け取れる

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答えは『②手続き後に遺族がすぐ受け取れる』です。

加入者が60歳前に死亡した場合、手続きをすれば相続財産として遺族がすぐに受け取ることができます。
Q34. 投資における『リスク』という言葉の使い方として正しいものはどれでしょうか?[正解率20%]

①株式投資はリスクだ
②リスクの分散は大切だ
③債券はリスクが低い

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答えは『③債券はリスクが低い』です。

リスクとは「リターンのバラつき」のことで、標準偏差を使って表します。

「リスク」を「リターンのバラつき」に置き換えると、
①株式投資はリターンのバラつきだ
②リターンのバラつきの分散は大切だ
③債券はリターンのバラつきが低い

①・②は意味がわかりません。
③だけ意味がわかりますので、③が正解です。
Q35. FX取引のリターンは何%でしょうか?(注)手数料(スプレッドなど)・税金はなしとします。[正解率36%]

①約+5%
②0%
③約-5%

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答えは『②0%』です。

FX取引とは、外国の通貨を売り買いした時に発生する差額によって利益をねらう取引です。
例えば、「100円」で「1ドル」を買い、「1ドル」を「105円」で売ると、「5円」の利益を得ることができます。
FX取引を繰り返していくと、最終的な利益は±0円に近づいていきます。
よって、リターンは0%となります。
FX取引は、手数料を含めるとマイナスリターンになるので、損をしたくない人はやらないことをおすすめします。
Q36. 同じ種類の投資信託に投資する場合、総合証券(野村證券など)とネット証券(楽天証券など)、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率83%]

①総合証券
②ネット証券
③どっちも同じ

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答えは『②ネット証券』です。

野村證券や大和証券などの総合証券は、店舗窓口で相談に乗ってくれますが、投資商品の手数料が高くなる分、リターンは低くなります。
楽天証券やSBI証券などのネット証券は、店舗がなく対面での相談はできませんが、投資商品の手数料が安くなる分、リターンは高くなります。
Q37. 同じ種類の投資信託に投資する場合、ファイナンシャルプランナー(FP)に任せるのと、ネット証券を使って自分で投資するのと、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率89%]

①FP
②ネット証券
③どっちも同じ

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答えは『②ネット証券』です。

ファイナンシャルプランナー(FP)に相談すると、金融商品の買付手数料や信託報酬に相談料を上乗せされるので、リターンは低くなります。
楽天証券やSBI証券などのネット証券は、相談できない代わりに手数料が安くなり、リターンは高くなります。
Q38. ギャンブルである競馬・競輪・競艇のリターンは何%でしょうか?[正解率63%]

①約+5%
②約-10%
③約-25%

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答えは『③約-25%』です。

リターンが-25%ということは、100万円投資した場合、平均25万円損をするということになります。
ギャンブルは娯楽性が高く、参加者全員の利益と損失の合計金額がマイナスになり、参加者のお金が減る可能性が高い、マイナスサムゲームです。
Q39. ギャンブルである宝くじのリターンは何%でしょうか?[正解率45%]

①0%
②約-25%
③約-50%

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答えは『③約-50%』です。

リターンが-50%ということは、100万円投資した場合、平均50万円損をするということになります。
宝くじは娯楽性が高く、参加者全員の利益と損失の合計金額がマイナスになり、参加者のお金が減る可能性が高い、マイナスサムゲームです。
マイナスサムゲームは、お金を増やす目的でやるものではありません。
Q40. 同じ種類の投資信託に投資する場合、ロボットアドバイザー(ウェルスナビなど)に任せるのと、ネット証券(楽天証券など)を使って自分で投資するのと、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率83%]

①ロボットアドバイザー
②ネット証券
③どっちも同じ

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答えは『②ネット証券』です。

ウェルスナビやTHEOなどのロボットアドバイザー(ロボアド)に任せると、売買手数料の他にサービス手数料がかかるので、リターンは低くなります。
楽天証券やSBI証券などのネット証券は、サービス手数料がないので手数料が安くなり、リターンは高くなります。

Q41. ~ Q50.

Q41. クレジットカードのキャッシングをして投資するのと、キャッシングをせず投資しないのと、通常、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率79%]

①キャッシングをして投資する
②キャッシングをせず投資しない
③どっちも同じ

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答えは『②キャッシングをせず投資しない』です。

クレジットカードのキャッシングでお金を借りると、約15~18%の金利が発生します。
リターンの高い株式投資をすると、約5~8%のリターンになります。
クレジットカードのキャッシングをして投資する場合、リターンは約-10%になります。
キャッシングをせず投資しない場合、リターンは0%になります。
Q42. 生活費をリボ払いして浮いたお金で投資するのと、リボ払いせず投資しないのと、通常、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率95%]

①リボ払いして投資する
②リボ払いせず投資しない
③どっちも同じ

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答えは『②リボ払いせず投資しない』です。

生活費をリボ払いしてお金を借りると、約15~20%の金利が発生します。
リターンの高い株式投資をすると、約5~8%のリターンになります。
生活費をリボ払いして浮いたお金で投資する場合、リターンは約-10%になります。
リボ払いせず投資しない場合、リターンは0%になります。
Q43. マイホームを購入する場合、住宅ローンを組んで浮いたお金で投資するのと、住宅ローンを組まずに投資しないのと、通常、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率70%]

①住宅ローンを組んで投資する
②住宅ローンを組まず投資しない
③どっちも同じ

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答えは『①住宅ローンを組んで投資する』です。

住宅ローンを組んでお金を借りると、約1~2%の金利が発生します。
リターンの高い株式投資をすると、約5~8%のリターンになります。
住宅ローンを組んで投資する場合、リターンは約3~7%になります。
住宅ローンを組まず投資しない場合、リターンは0%になります。
リスク許容度の範囲内で、住宅ローン返済が絶対に滞らないように投資しましょう。
Q44. 毎月分配型の投資信託とインデックス型の投資信託と、通常、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率97%]

①毎月分配型
②インデックス型
③どっちも同じ

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答えは『②インデックス型』です。

毎月分配型とは、投資家に毎月分配金を払う投資信託のことです。
毎月分配型の投資信託は、元本割れしてでも分配金を払い続けるため、手数料(人件費)が高くなります。
よって、手数料が安いインデックス型の方がリターンが高くなります。
Q45. 自動運転・VR・宇宙など1分野に特化したテーマ型の投資信託と、インデックス型の投資信託と、リスクが同じ場合、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率55%]

①テーマ型
②インデックス型
③どっちも同じ

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答えは『②インデックス型』です。

テーマ型の投資信託は、1分野に特化して投資するため、十分に分散効果が発揮されておらず、リターンの割にリスクが高くなっています。
よって、リスクが同じ場合、インデックス型の投資信託の方がリターンが高くなります。
Q46. 通常の数倍の値動きをするレバレッジ型の投資信託と、インデックス型の投資信託と、リスクが同じ場合、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率48%]

①レバレッジ型
②インデックス型
③どっちも同じ

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答えは『②インデックス型』です。

レバレッジ型の投資信託は、借金をして投資するようなものなので手数料が高く、リスクの割にリターンが低くなります。
よって、リスクが同じ場合、インデックス型の投資信託の方がリターンが高くなります。
Q47. 投資のリターンを上げる方法として正しいものはどれでしょうか?[正解率79%]

①バランス
②リバランス
③アンバランス

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答えは『②リバランス』です。

バランスやアンバランスは投資用語としての意味はありません。
リバランスとは、株式・債券・投資信託の価格の上下によって崩れたポートフォリオの構成割合を元に戻すことです。
定期的に(1年に1回程度)リバランスすることによって、ポートフォリオのリターンが上がると言われています。
Q48. 同じ種類の投資信託に投資する場合、銀行窓口とネット証券(楽天証券など)、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率93%]

①銀行窓口
②ネット証券
③どっちも同じ

答え(こちらをクリック)
答えは『②ネット証券』です。

銀行窓口では資産運用の相談に乗ってくれますが、投資商品に相談料が上乗せされている分、リターンは低くなります。
楽天証券やSBI証券などのネット証券は、店舗がなく対面での相談はできませんが、投資商品の手数料が安くなる分、リターンは高くなります。
Q49. 証券会社が破綻した場合、投資家が預けている資産はどうなるでしょうか?[正解率76%]

①基本的に全額返金される
②半分だけ返金される
③基本的に返金されない

答え(こちらをクリック)
答えは『①基本的に全額返金される』です。

証券会社は「分別管理制度」を法律で義務付けられています。
分別管理とは、投資家が預けている資産と、証券会社自身の財産を別々に管理することにより、投資家の資産を守ることです。
分別管理が守られている限り、証券会社が破綻したとしても、基本的に投資家の資産は全額返金されます。
Q50. 分別管理の義務に違反している証券会社が破綻した場合、投資家が預けている資産はどうなるでしょうか?[正解率43%]

①全額返金される
②上限1000万円まで返金される
③返金されない

答え(こちらをクリック)
答えは『②上限1000万円まで返金される』です。

証券会社は「分別管理制度」を法律で義務付けられています。
分別管理とは、投資家が預けている資産と、証券会社自身の財産を別々に管理することにより、投資家の資産を守ることです。
分別管理の義務に違反している証券会社が破綻し、投資家が預けている資産の返金が円滑に行われない場合、日本投資者保護基金により投資家一人当たり上限1000万円まで補償されます。

Q51. ~ Q60.

Q51. 理論上、長期の株式投資のリターンは?(注)手数料はなしとします。[正解率89%]

①プラスになる
②ゼロになる
③マイナスになる

答え(こちらをクリック)
答えは『①プラスになる』です。

トマ・ピケティ氏が唱えた『r > g』によれば、投資によって資産が年約5%も増えるそうです。
現代ポートフォリオ理論によれば、市場リスクがあるところにはリターンが生まれるそうです。
よって、長期の株式投資のリターンはプラスになります。
Q52. 理論上、一日の株式投資の利益は?(注)手数料はなしとします。[正解率54%]

①プラスになる
②ゼロ(±0.1%以内)になる
③マイナスになる

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答えは『②ゼロ(±0.1%以内)になる』です。

一日では、期間が短すぎて利益はほぼ発生しません。
200年間の米国株式の一日の平均利益率は『約0.021%』です。
よって、一日の株式投資の期待利益率はゼロ(±0.1%以内)になります。
Q53. iDeCo(個人型確定拠出年金)を利用する場合、いくらから拠出できるでしょうか?[正解率70%]

①100円以上1円単位
②5000円以上100円単位
③5000円以上1000円単位

答え(こちらをクリック)
答えは『③5000円以上1000円単位』です。

拠出するのが厳しくなった場合、拠出を一時的に止めることも可能です。
ただし、拠出を止めている間も毎月少額の手数料は発生します。
Q54. つみたてNISAを利用する場合、いくらから投資できるでしょうか?[正解率61%]

①100円以上1円単位
②100円以上100円単位
③5000円以上1000円単位

答え(こちらをクリック)
答えは『①100円以上1円単位』です。

100円だけ投資をしても立派な投資家です。
100円だけでも始めると、投資を深く知る事ができます。
Q55. リスクが高いと、リターンの振れ幅は?[正解率100%]

①大きくなる
②小さくなる
③無くなる

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答えは『①大きくなる』です。

リスクとは、リターンの振れ幅のことです。
リスクが高いほどリターンの振れ幅が大きくなるので、大儲けする確率も高くなりますが、大損する確率も高くなります。
Q56. リスクが高いと、元本割れの確率は?[正解率90%]

①高くなる
②低くなる
③変わらない

答え(こちらをクリック)
答えは『①高くなる』です。

リスクとは、リターンの振れ幅のことです。
リスクが高いほどリターンの振れ幅が大きくなるので、大損する確率が高くなり、元本割れの確率も高くなります。
Q57. リスクが高いと、大儲けする確率は?[正解率65%]

①高くなる
②低くなる
③変わらない

答え(こちらをクリック)
答えは『①高くなる』です。

リスクとは、リターンの振れ幅のことです。
リスクが高いほどリターンの振れ幅が大きくなるので、大損する確率も高くなりますが、大儲けする確率も高くなります。
Q58. リターンが同じでリスクが高い場合、平均利益は?[正解率31%]

①多くなる
②少なくなる
③変わらない

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答えは『③変わらない』です。

リターンとは、平均利益率のことです。
リスクが高くても低くても、リターンが同じであれば平均利益は変わりません。
Q59. 投資先Aと投資先B、1年後の平均利益はどっちが多いでしょうか?[正解率39%]
●投資先A:リターン5%・リスク10%
●投資先B:リターン5%・リスク20%

①投資先A
②投資先B
③どっちも同じ

答え(こちらをクリック)
答えは『③どっちも同じ』です。

リターンとは、平均利益率のことです。
リスクが高くても低くても、リターンが同じであれば平均利益は変わりません。
Q60. 投資先Aと投資先B、1年後の平均利益はどっちが多いでしょうか?[正解率79%]
●投資先A:リターン5%・リスク10%
●投資先B:リターン6%・リスク10%

①投資先A
②投資先B
③どっちも同じ

答え(こちらをクリック)
答えは『②投資先B』です。

リターンとは、平均利益率のことです。
リスクが高くても低くても、リターンが高ければ平均利益は多くなります。

Q61. ~ Q70.

Q61. 投資先Aと投資先B、1年後の平均利益はどっちが多いでしょうか?[正解率38%]
●投資先A:リターン5%・リスク10%
●投資先B:リターン6%・リスク20%

①投資先A
②投資先B
③どっちも同じ

答え(こちらをクリック)
答えは『②投資先B』です。

リターンとは、平均利益率のことです。
リスクが高くても低くても、リターンが高ければ平均利益は多くなります。
Q62. リスク許容度がローリスクでハイリターンを望んでいる投資家は、ハイリスク・ハイリターンとローリスク・ローリターン、どっちを重視して投資すべきでしょうか?[正解率64%]

①ハイリスク・ハイリターン
②ローリスク・ローリターン
③どっちでもない

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答えは『②ローリスク・ローリターン』です。

投資において最も重要なことは、リスク許容度の範囲内で投資することです。
なぜならリスク許容度の範囲内で投資すれば、精神的に耐えきれなくなって投資を途中で止めてしまうこともないので、長期的に大きな利益を得ることができます。
Q63. 現金・預金が150万円あり、リストラや病気で働けなくなった時の生活防衛資金が100万円必要な場合、投資する資産はいくらまでが良いでしょうか?[正解率76%]

①50万円
②100万円
③150万円

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答えは『①50万円』です。

『安全に投資できる資産=現金・預金-生活防衛資金』です。
いざという時にすぐに使えるお金として、生活防衛資金はすぐに確実に換金できる現金・預金で準備するのが一番良いです。
Q64. 現金・預金が100万円あり、リストラや病気で働けなくなった時の生活防衛資金が150万円必要な場合、投資する資産はいくらまでが良いでしょうか?[正解率74%]

①0万円
②50万円
③100万円

答え(こちらをクリック)
答えは『①0万円』です。

『安全に投資できる資産=現金・預金-生活防衛資金』です。
投資経験を積む目的で少額(1万円以内)で投資を始めるのであれば良いですが、原則、生活防衛資金が貯まる前に投資を始めてはいけません。
Q65. 純資産が300万円あり、生活防衛資金が150万円必要な場合、純資産が600万円になったら生活防衛資金はいくら必要でしょうか?[正解率80%]

①150万円
②300万円
③450万円

答え(こちらをクリック)
答えは『①150万円』です。

生活防衛資金はリストラや病気などで働けなくなった時に備えて、生活費数ヶ月分を貯金しておくものです。
生活レベルが上がれば必要な生活防衛資金も増えますが、純資産が増えたからといって生活防衛資金が増えるわけではありません。
Q66. 子育て世帯と、子なし世帯、どっちが多くの生活防衛資金を必要とするでしょうか?[正解率89%]

①子育て世帯
②子なし世帯
③どっちも同じ

答え(こちらをクリック)
答えは『①子育て世帯』です。

生活防衛資金とは、リストラや病気などで働けなくなった時に備えておく貯金のことです。
大人だけならお金がなくなってもなんとかなりますが、子供がいるとそうはいきません。
子育て世帯は、より多くの生活防衛資金を備えておく必要があります。

〔生活防衛資金の目安〕
子育て世帯:生活費1~3年分
子なし世帯:生活費半年分
Q67. 会社員と経営者、どっちが多くの生活防衛資金を必要とするでしょうか?[正解率72%]

①会社員
②経営者
③どっちも同じ

答え(こちらをクリック)
答えは『②経営者』です。

生活防衛資金とは、リストラや病気などで働けなくなった時に備えておく貯金のことです。
会社員は、安定的な収入があり、急に仕事がなくなる可能性が低いです。
たとえリストラや病気などで働けなくなった場合でも、社会保険により数ヶ月間は最低限の収入が補償されています。

〔生活防衛資金の目安〕
会社員:生活費半年分
経営者:生活費1~3年分
Q68. 生活防衛資金はどこに貯めるべきでしょうか?[正解率87%]

①貯蓄型生命保険
②NISA口座(投資)
③普通預金

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答えは『③普通預金』です。

生活防衛資金は、『元本が減らない事』『すぐに引き出せる事』が大事なので、銀行の普通預金に預けるのが一番です。
タンス預金は、火災や盗難のリスクがあるので、生活防衛資金の保管場所としては向いていません。
貯蓄型生命保険やNISA口座は、途中解約すると元本割れすることがあり、換金まで時間がかかるので、生活防衛資金の保管場所としては向いていません。
Q69. 株式の超長期的な期待リターンは何%でしょうか?[正解率94%]

①6%前後
②15%前後
③24%前後

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答えは『①6%前後』です。

株式の超長期的な期待リターンは6%前後(4~8%)と言われています。
年によって株式のリターンは-30%~30%になることもあります。
投資の中で期待リターンが一番高い株式で6%前後なので、15%以上の期待リターンをアピールしている投資先は99.9%詐欺です。
Q70. アクティブファンドの10年間の生存率は何%でしょうか?[正解率12%]

①約20%
②約50%
③約80%

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答えは『②約50%』です。

アクティブファンドは10年で約50%だけが生き残り、50%は消えていきます。
その計算で考えると、20年で25%だけが生き残り、30年で12.5%だけが生き残ります。

Q71. ~ Q80.

Q71. 国内の銀行が破綻した場合、利息のつく普通預金に預けているお金はいくらまで保護されるでしょうか?[正解率100%]

①0円
②元本1000万円とその利息
③全額

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答えは『②元本1000万円とその利息』です。

国内銀行の利息のつく預金口座に預けてあるお金は、1金融機関につき預金者1人当たり元本1000万円とその利息まで保護されます。
1000万円以上ある人は、1000万円ずつ異なる金融機関に預けると、いざという時に資産を守ることができます。
Q72. 国内の銀行が破綻した場合、利息のない普通預金に預けているお金はいくらまで保護されるでしょうか?[正解率9%]

①0円
②元本1000万円とその利息
③全額

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答えは『③全額』です。

国内銀行の利息のない普通預金(決済用預金)に預けてあるお金は、全額保護されます。
利息のない普通預金であれば、1銀行に1000万円以上預けても安心です。

利息のない普通預金を利用できる銀行として、
①三井住友銀行 決済用普通預金口座
②三菱UFJ銀行 普通預金(決済専用無利息型)
などがあります。
Q73. 手数料なしの場合、米国株式1銘柄と米国株式の投資信託、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率15%]

①米国株式1銘柄
②米国株式の投資信託
③どっちも同じ

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答えは『③どっちも同じ』です。

米国株式の投資信託は、米国株式全体に投資している商品です。
手数料なしの場合、米国株式全体の中の1銘柄でも、米国株式全体でも平均リターンは変わりません。
Q74. 手数料ありの場合、米国株式1銘柄と米国株式の投資信託、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率45%]

①米国株式1銘柄
②米国株式の投資信託
③どっちも同じ

答え(こちらをクリック)
答えは『②米国株式の投資信託』です。

米国株式の投資信託は、米国株式全体に投資している商品です。
手数料なしの場合、米国株式全体の中の1銘柄でも、米国株式全体でも平均リターンは変わりません。
米国株式の投資信託の方が米国株式1銘柄よりも手数料が安いので、手数料ありの場合、米国株式の投資信託の方がリターンは高くなります。
Q75. 対象の株価指数に連動するインデックスファンドと、あまり連動しないインデックスファンド、どっちが良い投資商品でしょうか?[正解率85%]

①連動するインデックスファンド
②連動しないインデックスファンド
③どっちも同じ

答え(こちらをクリック)
答えは『①連動するインデックスファンド』です。

インデックスファンドとは、対象の指数に連動することを目指すファンドです。
指数の動きに近いほど良い投資商品です。
指数の動きの近さは「トラッキングエラー」という指標で確認することができます。
Q76. 株式の配当金を再投資する場合としない場合、どっちのリターンが高いでしょうか?[正解率100%]

①配当金を再投資する
②配当金を再投資しない
③どっちも同じ

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答えは『①配当金を再投資する』です。

1926~2016年のアメリカの代表的な500銘柄の株式指数であるS&P 500のリターンは、
配当金を再投資する場合「10.0%」
配当金を再投資しない場合「5.8%」
お金を増やすことを優先する場合、配当金を再投資する方が良いことがわかります。
Q77. 投資信託で購入手数料が無料のことを何と言うでしょうか?[正解率80%]

①フリー
②ノーチャージ
③ノーロード

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答えは『③ノーロード』です。

投資信託の購入手数料のことを「ロード」と言うことから、購入手数料が無料のことを「ノーロード」と言います。
Q78. インデックス型の投資信託と違って、ETFは?[正解率76%]

①1日に何回でも買える
②指数に連動しない
③リスクが高い

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答えは『①1日に何回でも買える』です。

投資信託は1営業日に1回しか買えませんが、ETFは営業時間中であれば何回でも買うことができます。
インデックス型の投資信託とETFは、どちらも指数に連動ます。
また、どちらかのリスクが高いということはありません。
Q79. 投資信託の特徴として正しいのはどれでしょうか?[正解率89%]

①1円単位で買える
②指値注文ができる
③両替が必要

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答えは『①1円単位で買える』です。

投資信託は100円以上1円単位で買えます。
指値注文ができるのは、株式やETFです。
両替が必要なのは、外国株式や外国ETFです。
Q80. 投資信託の特徴として正しいのはどれでしょうか?[正解率94%]

①購入手数料が無料もある
②100株単位で買える
③海外で配当金が課税される

答え(こちらをクリック)
答えは『①購入手数料が無料もある』です。

購入手数料が無料(ノーロード)の投資信託もあります。
100株単位で買えるのは国内株式で、投資信託の購入単位は「口」です。
海外で配当金が課税されるのは、外国株式や外国ETFです。

Q81. ~ Q90.

Q81. 投資信託の特徴として正しいのはどれでしょうか?[正解率93%]

①株主優待券を受け取れる
②運用管理手数料がかかる
③成行注文ができる

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答えは『②運用管理手数料がかかる』です。

投資信託は、購入・売却手数料が無料なものもありますが、運用管理手数料(信託報酬)は必ずかかります。
株主優待券を受け取れるのは、株式です。
成行注文ができるのは、株式やETFです。
Q82. ETFの特徴として正しいのはどれでしょうか?[正解率88%]

①1円単位で買える
②運用管理手数料がかかる
③株主優待券を受け取れる

答え(こちらをクリック)
答えは『②運用管理手数料がかかる』です。

ETFは、運用管理手数料(信託報酬・経費率)が必ずかかります。
1円単位で買えるのは投資信託です。
株主優待券を受け取れるのは、株式です。
Q83. 国内ETFと比べ、米国ETFの特徴として正しいのはどれでしょうか?[正解率77%]

①為替手数料が安い
②売買手数料が安い
③運用管理手数料が安い

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答えは『③運用管理手数料が安い』です。

米国ETFは、運用管理手数料(信託報酬・経費率)が安い傾向があります。
米国ETFは、売買手数料が高い傾向があります。
国内ETFには為替手数料がかかりませんが、米国ETFにはかかります。
Q84. 投資を始める前にやるべきことは何でしょうか?[正解率87%]

①ギャンブルでお金を増やす
②貯蓄型生命保険に入る
③支出を減らす

答え(こちらをクリック)
答えは『③支出を減らす』です。

投資を始める前にやるべきことは、支出を減らし投資元本を増やす仕組みを作ることです。
ギャンブルでお金を増やそうとすると、高確率でお金は減ります。
貯蓄型生命保険は手数料を払って投資をしてもらう生命保険です。
自分自身で投資する場合、貯蓄型生命保険ではなく、掛け捨ての生命保険に入るが良いです。
Q85. 投資と平行にやるべきことは何でしょうか?[正解率92%]

①お金が増えるよう祈る
②お金を借りる
③収入を増やす

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答えは『③収入を増やす』です。

投資と平行にやるべきことは、投資元本を増やす仕組みを作ることです。
そのためには、収入を増やすことが有効な方法です。
お金を借りて投資することは、ほとんどの人とってリスクが高すぎる方法です。
Q86. 1998~2018年でアメリカの家計金融資産は2.7倍になりましたが、日本は何倍になったでしょうか?[正解率89%]

①1.4倍
②2.0倍
③2.7倍

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答えは『①1.4倍』です。

日本の家計金融資産が増加しない理由は「現金・預金の比率が高いから」です。
そこで政府は「貯蓄から投資へ」というスローガンを掲げて投資の普及活動をしてきましたが、いまだに浸透していません。
Q87. 家計金融資産におけるアメリカ人の投資比率は53%ですが、日本人の投資比率は何%でしょうか?[正解率83%]

①15%
②34%
③53%

答え(こちらをクリック)
答えは『①15%』です。

この結果から、アメリカ人と違い日本人は投資が好きではないことがわかります。
日本人は投資比率が低いため、アメリカよりも家計金融資産の増加率も低くなっています。
Q88. 政府は国民に対して投資を?[正解率88%]

①禁止している
②推奨していない
③推奨している

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答えは『③推奨している』です。

政府は2003年頃から「貯蓄から投資へ」のスローガンを掲げています。
「人生100年時代」と呼ばれるかつてない高齢社会を迎えようとしている現在、将来の公的年金が少なくなることが予想されているため、国民自身に投資で老後資金を増やしてもらいたいと考えています。
Q89. 投資の価格変動リスクとは何でしょうか?[正解率94%]

①価格が上下するリスク
②価格が上がるリスク
③価格が下がるリスク

答え(こちらをクリック)
答えは『①価格が上下するリスク』です。

価格変動リスクとは、価格が下がるだけでなく、上がるリスクも含まれます。
Q90. 投資のカントリーリスクとは何でしょうか?[正解率50%]

①投資国の金利変動のリスク
②投資国の為替変動のリスク
③投資国の市場混乱のリスク

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答えは『③投資国の市場混乱のリスク』です。

カントリーリスクとは、投資対象国や地域において、金融危機等の政治・経済の状況の変化によって市場に混乱が生じた場合、投資資産の価値が変動するリスクのことです。

Q91. ~ Q100.

Q91. 投資の信用リスクとは何でしょうか?[正解率89%]

①売りたい時に売れないリスク
②個人情報が流出するリスク
③国・企業が破綻するリスク

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答えは『③国・企業が破綻するリスク』です。

信用リスクとは、国や企業が財政難や経営不振などによって破綻し、債務不履行(元本や利息が予定通り支払われなくなること)が起こるリスクです。
売りたい時に売れないリスクは、流動性リスクです。
Q92. 投資詐欺に遭う可能性を減らすために重要なことは何でしょうか?[正解率100%]

①友達の紹介通り投資する
②元本保証の商品に投資する
③相場を知る

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答えは『③相場を知る』です。

相場を知れば、リターン15%(月利1%)以上に投資することはなくなり、投資詐欺に遭う可能性が低くなります。
友達など個人からの投資の紹介は、その友達も騙されている可能性があり、詐欺の可能性が高いです。
元本保証の商品は預金、保険・債券(条件による)ぐらいなので、それ以外の投資先はほぼ詐欺です。
Q93. 投資で負ける可能性を減らすために重要なことは何でしょうか?[正解率84%]

①証券会社に運用を任せる
②銀行の言う通り投資する
③自分で勉強して投資する

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答えは『③自分で勉強して投資する』です。

自分で勉強して投資すれば、証券会社に運用を任せるよりも、銀行の言う通り投資するよりも、負ける可能性が低くなります。
なぜなら、自分で投資すると手数料が最小限になるからです。
Q94. リターン7.2%の全世界株式インデックスファンドに投資した場合、元本は10年で何倍になるでしょうか?[正解率88%]

①1.36倍
②1.72倍
③2.00倍

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答えは『③2.00倍』です。

72の法則を使えば簡単に答えがわかります。
72の法則とは、複利運用で投資したお金が2倍になる期間がわかる計算式です。
計算式⇒『72 ÷ リターン = お金が2倍になる期間』
計算式に数字を当てはめてみますと
72 ÷ 7.2 = 10年
よって、2.00倍が正しいことがわかります。
Q95. 全世界株式インデックスファンドの基準価額が10年で2倍になる場合、元本は30年で何倍になるでしょうか?[正解率92%]

①4倍
②6倍
③8倍

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答えは『③8倍』です。

元本が10年で2倍になる場合、20年で4倍、30年で8倍、40年で16倍と増えていきます。
全世界株式インデックスファンドは10年で約2倍になるので、元本250万円を投資した場合、30年後には2000万円になり、老後2000万円問題をクリアできます。
Q96. 2001~2020年のGPIF(国民の公的年金を運用している機関)の平均リターン(年率)は何%だったでしょうか?[正解率36%]

①1.8%
②3.6%
③7.2%

答え(こちらをクリック)
答えは『②3.6%』です。

日本は、国民の公的年金を低リスクで3.6%のリターンにしてくれている素晴らしい国です。
今後も投資方針がブレないように運用してもらいたいですね。
Q97. iDeCo(個人型確定拠出年金)に加入できない条件として正しいものはどれでしょうか?[正解率69%]

①20歳以上60歳未満
②国民年金保険料が免除中
③専業主婦・主夫

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答えは『②国民年金保険料が免除中』です。

国民年金保険料の免除又は猶予を受けている方は原則、加入できません。
20歳以上60歳未満の人や、専業主婦・主夫が加入条件を満たしている場合、iDeCo(個人型確定拠出年金)に加入することができます。
Q98. 投資におけるFIREとは何でしょうか?[正解率67%]

①火
②過熱相場
③経済的自立&早期リタイア

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答えは『③経済的自立&早期リタイア』です。

FIREとは、Financial Independence, Retire Earlyの略語で、経済的自立を達成して早期リタイアするという意味です。
年間生活費の25倍の運用資産があれば、経済的自立を達成したと考える人が多いそうです。
Q99. 高配当株投資は?[正解率69%]

①アクティブ運用
②インデックス運用
③どっちでもない

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答えは『①アクティブ運用』です。

高配当株投資はアクティブ運用の一つです。
つまり、ハイリスクな投資と言えます。
Q100. インデックス投資は?[正解率50%]

①低コスト
②リスクの割にリターンが高い
③少額から投資できる
④上記全て正しい

答え(こちらをクリック)
答えは『④上記全て正しい』です。

インデックス投資は、低コストで、リスクの割にリターンが高く、少額から投資できます。
インデックス投資は、全年代の人に適した、最も優れている投資法です。



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